喪主になるその日までに　知っておきたい葬儀の前に決めておくべきこと

葬儀のことを決める前に、宗派と生前予約の確認を

複数回葬儀の喪主を務める人は珍しいでしょう。多くの人は初めて喪主になって葬儀を執り行うということがほとんどでしょう。
ここでは喪主として葬儀を執り行う際に決めなければならないことを説明していきます。

葬儀に関してさまざまなことを決定する前に確認しなければならないことがいくつかあります。故人の宗旨と生前に葬儀の予約をしていたかどうかということのふたつです。葬儀はひとつの宗教的な儀式です。日本人の場合9割が仏教式で葬儀を行っています。これは江戸時代からの伝統で特別な宗旨宗派に入信していなければ仏教式で葬儀を執り行うのが通例となっています。その際には宗派も確認しておくようにしましょう。
最近では亡くなったときのことを考えて生前に自身や家族の葬儀の予約をしてあることもしばしばあります。そうした際に一部お金を支払ってあることもありますので特定の業者にすでに依頼しているか、もしくは互助会などに加入していて積み立てをしているかどうか確認するようにしましょう。

あらかじめ決めた人だけで行う家族葬・従来の形式である一般葬

確認事項が終わったら、次に葬儀を執り行う形式を決めなければなりません。現在では一般的な葬儀の形である一般葬のほかに、家族葬、一日葬、直葬などのさまざまな形式があります。この形式を決めることで葬儀の大枠が決まります。葬儀の形式を決める際には喪主の意向だけでなく、家族や親せきの意見なども参考にするようにしましょう。
華美に行いたくないから家族葬で、費用を抑えたいから直葬などと決めてしまうとあとで揉め事の種になってしまうこともあります。親戚などの意見もきちんと聞き入れたうえで葬儀の形式を決定するようにしましょう。

葬儀を任せる葬儀業者と葬儀を行う斎場を決定する

葬儀の形式まで決まったら、葬儀業者と葬儀式場を決定するだけです。形式が決定しているのであれば、価格などの比較はしやすいはずです。多くの葬儀業者は葬儀の形式に応じた葬儀プランをホームページなどで紹介しているはずです。そうした価格を参考にしながら葬儀業者の決定をしていくといいでしょう。

費用を抑えるのであれば公営斎場の式場を利用するという方法も

その際に費用を抑えるひとつの方法として公営斎場を利用するという方法があります。公営斎場は自治体などが管理運営している葬儀式場です。中には葬儀式場がなく火葬施設しかない場合もありますが、大きな自治体であれば火葬施設に併設された葬儀式場があることもあります。そうした式場というのは比較的低価格で利用できるため葬儀式場の利用料金を抑えることができるのです。

形式・葬儀業者・葬儀式場が決まれば、あとはおおむね問題なく葬儀は進めることができます。予定している費用や参列者などを確認しながら葬儀業者の担当者とともに葬儀を作り上げていけば問題なく葬儀を執り行うことができます。