自身の葬儀や供養に関して決めておくべきことは

すでに従来のシステムでは葬儀や供養が難しくなりつつある

2010年ごろからメディアで「無縁社会」や「供養難民」という言葉がしきりに唱えられるようになり、自身の死というものについて考える機会が多くなってきました。ある調査ではおおよそ4割近くの人が亡くなる前に自身の葬儀について考えたことがあるそうです。
その背景には後継者に葬儀や供養の全てを任せる方法では、葬儀や供養の全てが立ち行かないという従来のシステムでは葬儀が供養のすべてが立ち行かなくなってしまったという現状があります。ではどうしてこのような状況が発生しているのでしょうか。

亡くなった後のことは遺族が決めるのが一般的だった

そもそも日本の葬儀のシステムは、故人は亡くなったあとのことを全て遺族に任せるようにできています。どんな人でも亡くなったあとの自身で行うことができないため当然と言えば当然です。葬儀や供養は遺族を中心に亡くなった人の関係者が行います。しかし、単身世帯や子どものいない世帯が増加している現在、必ずしも従来のようなシステムでは立ちいかなくなっているというのが現状なのです。そんな中、自身の葬儀について考える人やあらかじめお墓について考える人が多くなっているのです。
また継承者がいる人でも葬儀や供養の形式をはっきりさせておくことで継承者の負担を減らしてあげることができます。

葬儀の形式や訃報を知らせる範囲を決めておく

葬儀のことについて決めておいた方が良いことは、葬儀の形式と訃報を知らせてほしい人の範囲です。葬儀の形式は従来の一般葬の形で葬儀を行うのかそれとも家族葬の形式で葬儀を行うのかを決定しておくと良いでしょう。また家族葬の場合には誰が参列するのかということも重要になってきます。この人には自身の死を知らせてほしい、という人がいればきちんとあらかじめそれをエンディングノートなどに明記しておくのが良いでしょう。一般葬の場合には訃報を知らせる範囲や相手などを決めておくといいでしょう。
また葬儀の場所などに関しても望んでいる斎場があるのであれば伝えておくと良いでしょう。

お墓のことなど生前決めておいたことはきちんと伝わるようにしておくこと

また供養に関してもすでに決定していることがあるのであればそのことがきちんと伝わるようにエンディングノートなどで伝えられるようにしておきましょう。特にすでにお墓を購入している場合や永代供養を望んでいる場合はその旨を伝えられるようにしておきましょう。永代供養を自身が望んでいて、そのための費用をすでに支払っていたとしても、実際に供養される方がそれに気づいてくれなければなんの意味も亡くなってしまいます。
葬儀や供養に関して自身で決定をしておくことは重要なことです。はっきりと意思を示すことで葬儀や供養を行う人に決定する際の悩みを減らしてあげることができます。しかし大事なのは決定したことを確実に伝えられるようにしておくことです。